浄土宗（川中光敎宗務総長）と、国際交流や平和の実現に向け活動する浄土宗平和協会（廣瀬卓爾(ひろ　せ　たく　じ)理事長）が、３月28日に発生したミャンマー中部を震源とするミャンマー大地震被害への見舞金を、浄土宗などの各宗派や、都道府県仏教会、仏教団体など１０５の加盟団体からなる公益財団法人全日本仏教会（ＷＦＢ日本センター）に寄託した。

４月11日に、川中宗務総長が全日本仏教会の事務所（東京都港区）を訪問、同会理事長の日谷(ひ　だに)照應(てる　お)師に目録を手渡した（写真）。

今回は浄土宗から１００万円、浄土宗平和協会から30万円が送られ、全日本仏教会を通じて約２００の地域センターが加盟する仏教徒の国際組織ＷＦＢ（世界仏教徒連盟）へと届けられ、近隣国の僧侶らによる被災地支援等に充てられるという。

ミャンマーは仏教が文化に深く根付いており、国民の約９割が仏教を信仰している。今回の大地震により国内では４千人近くが亡くなった。行方不明者や家を失った人も多くおり、現在もその捜索や支援の活動が続いている。