浄土宗と国際交流や平和の実現に向け活動する浄土宗平和協会（廣瀬卓爾(ひろせたくじ)理事長）が、２月６日に発生したトルコ南東部・シリア国境付近を震源とするトルコ・シリア大地震被害への義援金２００万円を駐日トルコ大使館に寄付した。
３月３日、浄土宗の川中光敎(こうきょう)宗務総長と宮林雄彦(ゆうげん)宗務役員が同大使館（東京都渋谷区）を訪問、川中総長より、一等参事官のジェミル・ウフック・トールル氏に、義援金の目録が手渡された。
義援金は浄土宗から１００万円、浄土宗平和協会から１００万円で、同大使館を通じて、トルコ本国の災害緊急事態対策庁に届けられ、被災者の支援等に充てられる。
今回の大地震により、トルコ国内では、５万人近い国民が亡くなり、多くの人が家を失った。
「今回日本政府また日本の方々よりトルコに対して大変意義深い支援がされた」と述べたジェミル氏は、今回の浄土宗からの義援金に関しても感謝を述べるとともに、これからも友好な関係を築いていきたいと語った。