３月１日から４日、京都市東山区の浄土宗宗務庁（川中光敎宗務総長）で、各教区選出の70名の宗議会議員により構成される、第１２５次定期宗議会（村上眞孝議長）が開催され、令和６年（２０２４）に迎える浄土宗開宗８５０年の慶讃事業22事業が可決された。

浄土宗では、法然上人が宗を開かれてから令和６年で８５０年となる節目にあわせ、開宗の意義を改めてみつめ、僧侶のみならず檀信徒や社会に対してお念仏の信仰をさらに深めてもらう機縁とすべく、「お念佛からはじまる幸せ」をキャッチコピーに、さまざまな事業を検討してきた。
そのなか、浄土宗が、21世紀を迎え、すべての人びとの幸せを願って宣言した「浄土宗21世紀劈頭宣言」（「愚者の自覚を　家庭にみ仏の光を　社会に慈しみを　世界に共生を」）の具現化を中心に企画したのがこれらの事業だ。
22事業は大きく、多様化した社会に対応できる僧侶になるよう資質向上を図る事業（事業№１～４）、一般社会に対して浄土宗の教え（お念仏の信仰）を弘める事業（事業№５～12）、檀信徒に対して浄土宗の教えを正しく伝え導く事業（事業№13～17）、文化振興に寄与する事業（事業№18～22）に分けられ、複数の観点からキャッチコピーの理念実現を目指し、令和６年まで随時行われる。

新聞の紙代無償化も可決

今議会では、本紙無償化を盛り込んだ令和３年度予算案が提案、可決された。
本紙は昭和41年12月、開宗８００年記念慶讃事業として創刊。以来、檀信徒への教化ツールとして半世紀以上発行を続けている。
今般の無償化は、寺院や檀信徒の負担を減らし、多くの人に手に取ってもらうことで、より一層寺院とのつながりを持ってもらうことを目的に発案。議員からも、今後の活用方法に大きな期待がよせられた。
今号から配送料のみで利用が可能。問い合わせ、申し込みは浄土宗出版（０３-３４３６-３７００）まで。